リタイア資金はいくら貯めれば良いか、その答えは自分で将来の収支を計算しないと分からない、となります。
支出は、家族構成、住居（持ち家 or 賃貸）、自動車の有無、趣味、生活のスタイル（自炊 or 外食、ブランド品好き、人付き合いが好き　など）、医療・介護の費用で大きく異なります。
一方の収入ですが、公的年金、私的年金（個人年金、企業年金、iDeCoなど）、資産運用、不動産収入、さらにセミリタイアの場合の就労収入もかなりの個人差があります。
公的年金の中でも厚生年金は、加入期間、月額報酬などにより、意外と個人差が大きなものです。

しかし、それでは、話が終わってしまいますので、目安として幾つか例を挙げてみます。

１，生活費の25倍
FIRE関連の記事や書籍で有名な生活費の25倍説です。
ただし、資産運用の結果は約束されたものではないので、絶対安泰ではありません。
しかし、日本人の場合、公的年金が終身年金として受給出来ますので、25年分も必要ありませんし、当然ながら、多くの定年退職者は25年分も持ち合わせていません。
ですから、公的年金の加入期間が非常に短い20代向けの目安になるのでしょう。

２，生涯年収相当額を基準
日本人のフルタイムの勤務者が新卒会社員から定年退職まで稼ぐ金額を生涯年収とした場合、そのボリュームゾーンは2億数千万円周辺と言われています。
仮に、2億5千万円付近がボリュームゾーンの中でももっとも多くの人が集中していたとした場合、平均的な人は定年退職までに2億5千万円を稼ぎます。
もし、それよりも若くして2億5千万円を稼いでいれば生活水準を変えなくてもアーリーリタイアが可能になりますし、逆に定年時に2億5千万円に届いていなければリタイア後の生活費を圧縮するか、あるいは働き続ける必要がある、ということになります。
資産運用益、副業収入、遺産などがあれば、その金額を就労収入に加算して、2億5千万円と比較します。
普通の生活をしている人が無理な節約をしなくても、アーリーリタイア可能な目安となります。
ただし、厚生年金加入期間が短くなるので、厚生年金受給額が少なくなります。
そのため、その差額を資産運用益で稼いだりして補う必要があります。

３，2000万円基準
あの2000万円問題の2000万円を基準にして計算します。
65歳時点で2000万円必要とされているので、下記の金額を加算して、必要なリタイア資金を計算します。
　　年間生活費　×（65歳ーリタイア年齢）の年数
こちらは、厚生年金を当てにした基準なので、50代、60代向けの目安となります。

どの方法も、あくまでも、簡易的にリタイア資金を計算するための目安です。
本気でリタイアを考えている人は、簡易的な方法ではなく、自分で将来の収支を計算しましょう。