アーリーリタイアと資金計画(金融資産残高)
私はとある事情で50歳で会社を退職しました。退職後の予定は特に決っておらず、しばらくはのんびりと過ごしながら、今後の生活の3つの選択肢(再就職、自営業、アーリーリタイア)について、ゆっくりと考えることにしました。
選択肢の一つであるアーリーリタイアですが、アーリーリタイアするためには資金の裏付けが必要になります。
下記の3つの金額を把握していれば、資金が足りるのか、あるいは足りないのか、判断が出来ます。
・現在の金融資産残高
・将来の支出
・将来の収入
私の場合、85歳まで生存と仮定して、50歳のときに85歳までの支出、収入を見積り、85歳での金融資産残高を下記の計算式で算出しました。
85歳での金融資産残高=現在の金融資産残高+85歳までの収入-85歳までの支出
この85歳での金融資産残高を計算するための方法をアーリーリタイア後の資金計画と呼ぶことにします。
残高がマイナス(あるいは遺族に葬式代も出ない少額)となれば、収入を増やすか、支出を減らすか、何れかの方法で金融資産残高を増やす必要があります。
退職当時の私は何れも、ほとんど把握していませんでした。
そのため、それぞれの状況をまず、確認することから始めました。
現在の金融資産残高の把握から着手しました。
利用している銀行口座が2つ、証券口座が2つ。
4口座ともインターネットで残高を確認して、換金性、利息・配当の有無、リスクの有無などの特性を把握出来るようにするため、以下のように8つに分類して、把握することにしました。
普通預金・預り金、定期預金、円建債券、日本株式、J-RIET、
外国株式、外貨MMF、外貨債券
株式、RIET、外貨建商品は、価格変動が非常に大きく、短期間で数か月分の生活費に相当する金額が変動することもあります。そのため、毎月月末に金融資産残高を確認して、資金計画に反映しています。
次節では支出の分類と見積りについて、書きます。