老後資金について「2000万円問題」と称して、マスメディアが盛んに取り上げていた時期がありました。

世論の反応は様々で、
「知らなかった」というコメントがあれば、「何を今さら騒いでいるのか」というコメントがあり
「2000万円も準備出来ない」というコメントがあれば、「平均値で議論しても意味が無い」というコメントがあり、
「足りないと生活できない」というコメントがあれば、「ある範囲でやりくりするだけ」というコメントがあり、
いろんなコメントが錯綜している状況でしたが、過熱気味の報道がしばらく続いた後にマスメディアも取り上げることが無くなりました。

（ちなみに私は「何を今さら騒いでいるのか」、「平均値で議論しても意味が無い」、「ある範囲でやりくりするだけ」派です。）

過熱報道によって結論が出た訳ではないのですが、マスメディアと一緒に騒いでも老後資金に対する不安が無くなる訳がなく、自分なりに考えて備えようという考えを持つ人が増えているのではないか、と感じます。（報道以降に積立ＮＩＳＡやiDeCoの加入者・積立額が増加傾向にあったように記憶しています。）

リタイア資金を如何に確保するか、は、人それぞれであり、解答は一つではありません。
ここでは、世代別のモデルケースで話を進めることにします。

モデルケース１
20代、独身
結婚も未定、子供の数も未定、さらには離婚、再婚するかもしれません。
趣味、デート、旅行、自分への投資（留学、資格取得）にもお金を使いたい年代です。
とても老後資金まで考える気にもなりません。
ただ、負担にならない範囲で、iDeCo、積立ＮＩＳＡで積立を行うことがリタイア資金の確保につながります。

モデルケース２
30代から40代、既婚
子供の教育資金、マイホームの頭金とローンの返済などお金が必要な世代です。
老後資金も考えなければならないと思いつつ、直近のやりくりに手一杯な年代です。
資金面のライフプランを立てて、定期的に見直すことが最も必要な世代かもしれません。余裕資金をリタイア資金にまわすことになるのですが、世帯収入や生活費が世帯毎に大きく異なるので、各世帯の金融資産の差が大きく広がってきます。

モデルケース３
50代から60代前半、既婚
子供の独立、ローンの返済も目途がつきつつあり、リタイア資金についても直近の課題として取り組むべき世代です。この頃には各世帯間の金融資産の差がさらに広がっています。
企業によっては、役職定年、退職再雇用という制度で、役職が解かれ、給与所得が下がるケースもあり、会社勤めをいつまで続けるのか、これを機会にリタイアするのか各人が判断をすることになります。

当初は、リタイア資金を確保するための方法論を本節でまとめようと考えていました。ただ、収入、生活費の個人差が年齢を重ねる毎に非常に大きくなり、資産形成にまわせる余裕資金の個人差も非常に大きなものになります。多くの人に適用出来る具体的な方法論をまとめるのは無理がありました。
あえて言えば、若い頃から負担にならない範囲で、iDeCo, 積立ＮＩＳＡなどを利用して資産を形成していくことが、身の丈に合ったリタイア資産の確保につながります。

身の丈に合ったリタイア資金の確保出来れば、アーリーリタイアが選択肢となります。

私の場合は、50歳でアーリーリタイア資金が確保出来たことを確認しました。私自身が強く感じるのは、リタイア資産は、若い頃からの蓄積の結果だということです。
各世帯間の金融資産の差は、20代前半では僅かですが、年齢を経るに従って大きくなり、50代、60代ではかなりの差となっていきます。
50代、60代でリタイア資金がどれだけ確保出来ているか、それによって何歳まで働くべきか、決まってきます。
リタイア資金の確保後も本人の意思で働き続ける人もいますが、実際に各種統計調査を確認すると、高齢者の就業理由の上位は、「生活の維持」、「生活の糧を得るため」です。

私の場合、アーリーリタイア資金を確保出来たのは、偶発的な要素も多々ありましたが、若い頃からの積み重ねがアーリーリタイア資金となりました。

20代の頃に入社した会社に企業年金があり、また、個人年金の積立を開始しました。この企業年金と個人年金が大きな金額ではないのですが、公的年金とともに60代以降の収入の一部になります。
30代の頃に株式、投資信託、外貨ＭＭＦ等の売買で少額ながら利益がありました。利益は小さかったのですが、この頃の経験が役立っています。
40代の頃はリーマンショックで株価が暴落したまま低迷し、保有している株式をほぼ放置していました。ただ、その間も配当収入を得ていました。株価もその後、上昇します。
50代は、運用益が生活費の一部になっています。ポートフォリオの見直しを行い、今後はリスク資産を取り崩して生活費に充てていきます。