リタイアメントプランの作り方

2021/06/29 05:00

50を過ぎた人は、リタイア後の資金の目途を確かにするためにリタイアメントプランを作成してみましょう。

形式
形式は、こだわり過ぎる必要はありません。
各年齢（あるいは各暦年）の収入予定、支出予定、金融資産残高が把握出来れば十分です。
表計算ソフトで
横に各年齢（あるいは各暦年）
縦に収入予定（および内訳）、支出予定（および内訳）、金融資産残高
とします。
各年齢の収入予定、支出予定を入力します。
各年齢の金融資産残高は、現在の金融資産残高と収支予定から計算します。

収入予定は自分で見やすいように内訳を分ける方法もあります。
例）給与・賞与、退職金、副業収入、運用益、公的年金、企業年金、個人年金、iDecoなど
支出予定も同様に自分で見やすいように内訳を分ける方法もあります。
例）住宅ローン、教育費、生活費、イベント費用（リフォーム、自動車買替等）など

ちなみに私の資金計画はもっとシンプルで85歳までの収入予定総額、支出予定総額、85歳時点での金融資産残高のみを把握しています。（ただし、収支の内訳は別表で管理。）
各年齢（あるいは各暦年）ごとには、把握していません。
私のように既にリタイアしている人であれば、その程度で十分です。

情報収集と入力
形式が決まったら、情報収集しましょう。
情報が集まり次第、順次、表計算ソフトに入力していきます。
金融資産残高
銀行口座、証券口座毎に現在の金融資産残高を確認します。

収入予定
内訳別に見込みを立てます。
給与・賞与、退職金、副業収入、運用益、公的年金、企業年金、個人年金、iDeco　など

支出予定
内訳別に見込みを立てます。
住宅ローン、教育費、生活費、イベント費用（リフォーム、自動車買替等）など

注意点
幾つか、注意点を書きます。
寿命が平均寿命だとしても50歳だと男女ともに30年以上の余命があります。
収入予定累計も支出予定累計も非常に大きな金額となりますので、細かい数字にこだわるよるも大きな漏れ・誤りがないことが重要になります。

給与・賞与
何歳まで働くか、決めていない人は会社の定年（あるいは役職定年）まで働くと仮定して計算しましょう。
リタイア資金に余裕があれば、リタイアを前倒しに出来ることになりますし、余裕がなければ、再雇用等で定年後も収入を確保する必要があります。

運用益
保守的に見積ります。過剰な期待は禁物です。
私の場合、インカムゲイン（配当収入・利息収入）は組み込んでいますが、キャピタルゲイン（売買益）は組み込んでいません。

イベント費用と予備費
リフォーム、自動車買替等の大きな費用は個別に計上したほうがわかりやすいです。
家電の買い替え、安近短の旅行等の数万円～数十万円の費用であれば、各年齢毎に予備費として一括計上したほうが簡単です。

介護費用
大きな誤差が出やすい項目です。おそらく、介護費用と寿命の２つが最大の不確定要素です。
私の場合、介護費用は組み込んでいません。その代わりに支出予定、金融資産残高に余裕を持たせることにしています。

物価上昇率
ファイナンシャルプランナーのテキストを見ると物価上昇率を加味することになっています。
しかし、物価上昇率を加味すると収入、支出の多くの項目が影響を受けるので、計算がかなり煩雑になります。
私は、日本在住の場合は当面は物価上昇率ゼロで計算し、物価上昇率が上がったタイミングで加味の方法を検討するのが実務的だと考えています。

制度改定（税金、公的年金、健康保険料など）
将来的には消費税増税、公的年金の実質目減り、健康保険料の値上げがある可能性は高いと考えています。
ただ、未定のものは組み込むべきではありません。
私の場合は、介護費用と同様に金融資産残高に余裕を持たせることにしています。

最後に
プラン通りに物事が進むとは限りません。
ただ、プランを立てることで、リタイアの時期を具体的に検討することになり、何歳まで働くべきかということについて判断する際にリタイア資金の裏付けを持って判断出来ます。

最後にもう一度、繰り返します。
50を過ぎた人は、リタイア後の資金の目途を確かにするためにリタイアメントプランを作成してみましょう。