支出をコントロールします。

PDCA（PLAN-DO-CHECK-ACTION）サイクルで言えば、支出の見積りはPLAN、日々の支出がDO、本節がCHECK-ACTIONに相当します。複数の作業が継続的に発生します。ここでは、それらを２つのグループに分けて、説明します。

＜契約の見直し＞
生活の質を落とさずに毎月の支出を減らすことが出来れば、ストレスを感じることなく、資金的に余裕が生まれます。その方法として、既存の契約を見直すことが有効な手段になることがあります。
一般的には、住居関連費用、生命保険掛金・医療保険掛金が見直しの効果が大きいと言われています。
私の場合は、住居を移転する予定はなく、また生命保険・医療保険には以前は加入していましたが、すでに解約済でした。そのため、携帯電話代、電気代について、契約を見直しました。月額数千円程度ですが、生活の質を落とすことなく、支出を削減出来たことは良かったと感じています。
スポーツクラブについては、アーリーリタイア後も継続していたのですが、コロナ騒ぎの中でスポーツクラブは感染する可能性が高いという説もあり、落ち着くまで一時退会しています。

＜実際の支出と計画の対比＞
実際の支出が計画通りとならず、差異が発生します。差異が発生した場合は、計画段階の見積りが甘かったのか、実際の消費行動が過剰であったのか、差異の原因を分析します。

固定消費支出
差異は発生しますが、多くは軽微な差異のはずです。
差異の例としては
水道光熱費の使用量に依存する支出、電話の通話時間に依存する支出　などです。
ただし、当初の見積り額を修正したほうが差異がより小さくなると判断した場合は修正をしています。

変動消費支出
毎月差異が発生します。特に変動消費支出－その他（日用品、家電、衣類、医療費、ガソリン　等）は、発生が毎月定量ではないため、ある程度の金額の差異が恒常的に発生します。そのため、差異が発生しても数か月単位で比較すれば、ほぼトントンとなる場合は許容範囲とみなしています。

法定支出
原則的に差異は発生しません。ただし、税制度・社会保険制度に改定があれば、見積り額を修正します。
また、住民税、国民健康保険料は前年の所得によって、納付金額が計算されますので、退職の当年、翌年、翌々年は異なる金額となります。

イベント支出
大きな差異が発生する可能性があります。
どれだけの差異が容認出来るのかは、将来の金融資産残高に依存します。将来の金融資産に余力があれば、容認出来る金額は大きくなり、余力がなければ、その逆となり、小さくなります。
差異について資金計画に反映し、アップデイトする必要があります。

ちなみに私は家計簿を記帳していません。そのため、支出の確認と差異の分析は、クレジットカードの明細を眺めて、ざっくりと行っています。家計簿を記帳するよりも、シンプルで時間も要しません。（ただ、配偶者がいる方は、家計簿を記帳したほうが資金計画の合意が容易でしょう。）
資金計画の現在の金融資産残高のアップデイトは毎月行っていますので、差異が発生しても月末に資金計画に反映されて、資金計画が最新版となります。

次節は収入について、書きます。