アーリーリタイアした場合の生涯収入と定年65歳まで勤めた場合の生涯収入を比較して、その差額をアーリーリタイアするために要するコストとします。

私の場合は50歳でアーリーリタイアしましたので、そのコストは以下の項目の合計となります。
50歳から65歳まで15年間ありますので、受け取る順にならべると
・15年分の給与・ボーナス
・勤続年数15年加算した場合の退職金の増額分
・厚生年金加入期間15年加算した場合の老齢厚生年金支給額の増額分
となります。

概算でも、相当な金額となります。
私は大学卒業後から28年の会社勤めでした。勤続年数28年の生涯収入と勤続年数43年の生涯収入と差額が大きいのは、当たり前の話です。
乱暴な計算ですが、給与所得だけでも、28年間の給与所得の累計と43年間の給与所得の累計では、仮に毎年同じ給与だったしても、1.5倍以上の金額となります。
厚生年金の報酬比例部分も同じ標準報酬月額であれば、加入月数に比例しますので、同じく1.5倍以上の金額となります。
70歳まで勤めた場合と比較するとさらに差額は増額します。

ただ、当時の私としては、さらに稼いでどうする、という疑問がありました。
アーリーリタイア資金は確保出来ており、仕事への熱量が低下していた私にとっては、会社員を続けるには、強い動機付けが必要でした。

しかしながら、
高級自動車や高級腕時計には、それほど購買意欲を刺激されません。
海外旅行も、若い頃と異なり、それほど魅かれません。
趣味は、サイクリング、ウォーキング、ルアーフィッシングなど、それほどお金がかかりません。
住居はマンションですが、持ち家であります。
借金はありません。
遺産を残すための子供・孫もいません。

さらに稼いでどうする、という問いに対して明確な回答が必要でしたが、私の場合は見つかりませんでした。アーリーリタイアするために要したコストは、相当な金額になりましたが、金額の多寡は問題ではないケースもあります。

リタイア資金は確保出来ており、仕事への熱量が低下している人が、さらに稼いでどうする、という問いに対して明確な回答がなければ、そこでリタイアとなります。
役職定年や退職再雇用を迎える機会にリタイアする人の中には、同様な人も多いはず、と思います。

アーリーリタイアするために要するコストは、年齢、年収によって、かなりの個人差があります。実際のコストに興味がある方は、ご自身で試算して下さい。