毎月末、金融資産残高を確認することにしています。
増えたり、減ったりしながらですが、ここ数年の中期的な傾向としては微増です。
増加要因としては
・利息収入、配当収入
・株高
・円安（外貨債券の評価額が上昇します。）
一方の減少要因としては
・生活費の支出
・金利高（債券の評価額が下落します。）
というところでしょうか。
増加額が減少額をわずかながらに上回っているということです。

当初は金融資産は微減だろう、という収支の見込みだったので、微増でも見込みに対してプラスであり、私にとっては嬉しい誤算ということになります。

しかし、物価上昇を考えると、実質的な購買力で評価すると、実は横ばい程度なんだろう、と思うようになりました。
つまり、見かけの評価額が増えただけで、買えるモノが増えた訳ではないという意味です。

ということは、金融資産がほぼ横ばいの人は、実質的には目減りしていることになります。

そうすると金融資産残高の評価は将来の物価上昇率も考慮して判断すべき、ということになります。
将来の収支を計算するにしても、理屈で言えば、物価上昇率を考慮すれば、将来の金融資産残高はより正確に計算出来るはず、となります。
しかし、物価上昇率を考慮して将来の収支を計算しようとすると、生活費だけでなく、公的年金収入にマクロ経済スライドを適用して増額し、社会保険料も政府の決定の前に個人の推測で増額し、となっていき、根拠がハッキリとしない仮定を多く設定することになるので、計算結果が実態と適合するのかは、別の話となってしまいます。
計算の手間が増える割には、得られる計算結果の信頼性は高くない、という意味です。

そのため、今の段階では
金融資産残高の微増は、実質的には横ばい
金融資産残高の横ばいは、実質的には微減
と心に留めておくだけにしています。

タイトルの「リタイア資産が減らないが、安泰なのか」という問いに対する答えとしては、必ずしも安泰とは言えないので、誤解しないように気を付けましょう、となります。