「実体経済とかい離した株価」という言葉もテレビやネット記事でよく使われるようになりました。

賃金の上昇がごく一部の人に限られており、消費支出は伸びず、国内が好景気とも言えない中で、株価だけが上昇しているという主張です。
しかし、株価が上昇している企業の大部分は、輸出や海外売上で大きく業績を伸ばしています。

製造業の代表である自動車メーカーや半導体関連銘柄は、海外売上の比率を年々と高めてきており、株価は、国内の景気だけと連動しているわけでもありません。

そのため、国内の景気だけ見て、「実体経済とかい離した株価」という主張をしても、そもそも、その主張が的外れだとなります。

でも、世論に寄り添うフリをする言葉は、マスコミが使いたがるので、株高が続く限り、「実体経済とかい離した株価」という言葉を使い続けるでしょうが、今後もかい離したままだと思う。