個人金融資産の年来別の統計を見ることがあります。

20代の頃は、多くの人は給与水準も高くなく、個人金融資産の金額も大した額ではありません。
つまり、若い頃は、みんな大してお金を持っていません。
しかし、30代、40代、50代、60代、70代と年齢を重ねるに従って、それまでの収入、支出、資産運用の積み重ねの結果が個人金融資産の差となって表れて、個人差が非常に大きくなっていきます。
就業が難しい60代、70代の高齢ほど金融資産の差が大きく開くのは皮肉なものだと感じます。

個人金融資産の統計を見るときは、平均値でなく、中央値で見るべきだという意見があります。
理由として、極めて少数の超富裕層が平均値を大きく引き上げるため、平均値よりも中央値のほうが一般の人にはベンチマーク（基準になりうるもの）として使えるということです。

ただ、私個人としては、統計上の値と自分の金融資産を比較することに意味を感じません。
収入も違う、支出も違う、資産運用の方法も違う、何歳まで働くかも違う、退職金も違う、年金の受取額も違う、状況が多様に異なる中で、ある年齢での個人金融資産だけ統計上の値と比較しても自分がリタイア資金として幾ら確保すべきか、全く分からないということです。

統計上の個人金融資産の統計の中央値や平均値を見て、自分の金融資産のほうが多いと優越感に浸っても、自分の老後が安泰であることが約束されるわけでもありません。
逆に、自分の金融資産のほうが少ないと劣等感を持ったりしても、少ないリタイア資金でやりくりする方法は見えてくるわけでもありません。

統計上の値と比較して一喜一憂するよりも、自分のリタイア資金は幾ら必要か、自分で計算して、何歳まで働くか、どうやってやりくりするか、自分で決めることが大切です。