公的年金だけで、足りる、足りないという話が議論になることがあります。
しかし、世帯によって、公的年金収入も違いますし、生活費も持ち家 or 賃貸、自動車の有無、家族構成、趣味、医療費、介護費などで異なります。
そのため、よそが公的年金だけで出来ているからと言って、自分が公的年金だけで生活出来るとはなりません。

正攻法は、よその家庭がどうかではなく、自分の収支を確認して、必要に応じてアクションをとることでしょう。
まずは、自分の公的年金受給額を確認して、
次に、生活費を確認して、
赤字でそれを解消したいのならば、生活費の内訳を確認して、
　固定費ならば、生活に支障がないものがあれば契約の変更、解約の手続きを検討する
　変動費ならば、生活に支障がない範囲で節約、倹約を試みる
ことでしょう。
余裕がないなら、ないなりに切り詰めて、それでも足りないなら、仕事をして、ほとんどの人がやりくりしているのでしょう。

2000万円問題のときに統計上は、年金生活者の収支は5万円ほどの赤字（公的年金収入よりも支出のほうが5万円ほど多い）であると言われていました。
しかし、見方によっては、資産がある世帯、あるいは、公的年金以外の収入のある世帯が経済的に余裕があるので、ささやかな贅沢のために月5万円ほど支出超過になっている世帯を表しているとも言えるでしょう。

統計を参考にするのは自由ですが、結局は、自分の年金生活の収支は自分で確認しないと誰も教えてくれません。

ちなみに私の場合ですが、
もし、仮に65歳以降に公的年金だけで生活しようとすると、自動車を手放すことになりそうです。
別の言い方をすれば、自動車さえ手放せば、ギリギリ、なんとかなるだろうという見込みです。

しかし、公的年金以外に企業年金、個人年金、運用収益、さらにいざという時には資産の取り崩しがありますので、自動車があっても十分やっていける見込みです。
（ただ、70歳を超えたら、何れは自動車を手放すつもりです。）

さらに続けますが、公的年金以外も含めればですが、仮に物価が上昇を続けても、感覚的には将来の物価が2倍、3倍になってもなんとかなるだろう、と思っています。
もし、物価が2倍、3倍になれば、公的年金受給額もマクロ経済スライドで調整されるものの多少は多くなり、運用収益や資産額も増加することが期待されることを見込んで、その前提であれば、なんとかなるだろう、という意味です。
さすがに公的年金のみでは、物価が2倍、3倍になれば、自動車を手放してもアウトでしょう。

しかし、計算して確認する作業はとても煩雑であり、かつ、仮定（物価上昇率や税、社会保険の取り扱い、運用益の増加など）が多く入り込んでくるので精度も期待出来ず、とても計算する気になりません。

そのため、月に1回頻度で金融資産残高を確認すること、年に1回の頻度で支出予定を見直すことで将来の収支予定を確認しています。
自分としては、それくらいが実務的な対応だろう、と納得しています。